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ホリエモン、ソフトバンクのガンホー株9割売却報道に「ここで売って安くなったらまた買い戻すんじゃないかな」

カテゴリー:
ビジネス, 堀江貴文

ソフトバンクグループが、保有するガンホー・オンライン・エンターテイメント株のうち約9割を売却。ゲームアプリ「パズドラ」などで知られるガンホーはTOB(株式公開買い付け)により株式を取得し、その買い付け価格は総額約730億円となると報道された(参照:ソフトバンク、ガンホー株の9割売却へ 730億円で/日本経済新聞)。これに対しホリエモンがNewsPicks及びTwitterで以下のようにコメント。

“んー、ゲーム事業は水物って事でここで売って安くなったらまた買い戻すとかやるんじゃないかなあ”

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ソフトバンクと米企業との合弁会社として発足し、連結子会社や持分法適用関連会社として歩みを進めてきたガンホー。ソフトバンクグループ社長の孫正義氏の弟、孫泰蔵氏が長年ガンホーの会長を務めるなど両社の関係は深いが、今回の売却により持分法適用関連会社から外れ、持ち株比率は2%ほどとなる。

そうした状況ながらホリエモンは、ここで株を売り安値になれば買い戻す可能性もあると指摘。過去のホリエモンのツイートなどからゲーム事業の特性をみていく。

ゲーム事業は水物、勢いは何年も続かない

ガンホーの代表作といえばスマホ向けゲームアプリの「パズドラ」だ。2012年の提供開始以降人気となり世界的にも有数のセールスを稼ぎ出し、スマホ向けゲーム市場を牽引してきたといっても過言ではないだろう。それに呼応しガンホーの営業利益や株価は急上昇をしてきた。しかしながらその勢いがそのまま持続はせず株価は2014年ごろをピークに現在はその半値以下で推移している。

上記コメント内でホリエモンが「ゲーム業界は水物」と言及しているが、過去のツイートでは「ゲーム事業の難しいところは勢いが何年も続かないところ」とも指摘。

PS4、いわゆるコンシューマーゲーム関連の記事に対してもこのようにツイートしているように、ゲーム業界のこの特性はスマホ向けゲームに限ったことではない。

ガンホーのパズドラに代表されるように、ゲーム事業はうまくいけば会社の業績を牽引し大きな利益を生む。だがその勢いを長続きさせることは難しく、次のタイトルのヒットやゲームに依存しない多角化経営が求められるケースも多い。

現在のガンホーは、株価をピーク時から下げているものの、パズドラリリース以前と比べれば依然高く、十分なキャッシュもあると思われる。今回のソフトバンク及びガンホーの経営判断の真意を推測しきることはできないが、“水物”の特性がある以上、ホリエモンが指摘する将来の買い戻しの可能性も十分あるだろう。

ソフトバンクグループは、保有する中国の電子商取引大手アリババ・グループ・ホールディング株の一部を売却することを公表したばかり。今回のガンホー株売却と合わせて動きが活性化しており、今後の動向も注目される。

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