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ホリエモン、高田氏のユニークさを認めつつも「ジャパネットの社会的意義はない」と断言

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ビジネス, 堀江貴文, 頭の体操

ホリエモンがNewsPicksでのジャパネット創業者高田明氏の連載(有料記事)を受けて以下のようにコメント。

“高田社長がユニークなのは認めますが、ジャパネットの社会的意義はあるとは言えませんね。ネット通販のほうが安いし、買う必要もないものを口八丁手八丁で買わせてるだけとしか見えません。情報弱者相手のビジネスです。”

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テレビショッピングでの独特の声色と喋り口調で有名な高田氏、現在はジャパネットの社長を退任し、息子に経営を譲っている。連載内で語られている高田氏のキャラクターや販売手法確立までの道のりをユニークだと認めつつも、今やその社会的意義はないと主張した。

テレビショッピングは割高で、情弱相手の商売

社会的意義がないとしつつも、ジャパネットたかたのビジネス自体をホリエモンは否定しているわけではない。ジャパネットたかたのようなテレビショッピングは、家電量販店やAmazonと比べて価格が高く設定されている。けれど、お年寄りなどネットに明るくない層に対して、今もテレビは効率的にアプローチ。

高田氏独特のしゃべり口調はやはり魅力的な側面もあり、価格比較をしない視聴者はお得な気分になり購入する。情報弱者を相手にしているといえこれもひとつのビジネスの形であり、ホリエモンも「ただジャパネットで買うと不利だよって言ってるだけやん」とツイートしている。

ネット環境がないところもあり、ネットショッピングの社会的意義はあるのでは、というリプライに対しては「そんなところなんてほぼ無い」「使おうと思えば使える」と答えている。

2015年になっても、テレビショッピングは未だ健在

ホリエモンが社会的意義はないと、強い言葉を綴る背景にはなにがあるのだろうか。2015年現在インターネットが社会に浸透しECが盛り上がりを見せてもなお、テレビショッピングが未だ健在である実情、そして情弱相手のビジネスに対する考えを探ってみる。

通販新聞の調査によると(本紙調査・2014年のTV通販市場は? 5200億円超と横ばいに)一時の隆盛は鳴りを潜めたものの、急激に落ちることはなく、2012年度〜2014年度はほぼ横ばいの状況だ。

今回の「社会的意義がない」のように、ホリエモンが何かに強い言葉を綴る対象は、何らかの思想や慣習によって進歩が遅れ、より便利な社会に取り残され、時に歯止めをかけている物事が多い。テレビショッピングもその一種で、時代から取り残された情報弱者を相手にしたビジネスだ。

ジャパネットたかたのビジネスモデルを否定するわけではないが、自身は情報弱者向けのビジネスはやりたくない。そうした思いも今回の発言の背景にはあるのではないだろうか。

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